PERの問題点

PERとは、Price Earnings Ratioの略で日本語では、株価収益率と呼ばれています。株価を1株当たりの当期利益で割ることによって計算することができます。

また、分母と分子に発行済み株式を掛けてみると、株式時価総額を当期利益で割ることによっても計算できることがわかります。

PER=株価/一株当たりの当期利益=株式時価総額/当期利益

株式時価総額は、株主価値を市場が評価したものですから、市場の評価が正しいという前提に立つと、上場企業のPERを使って、未上場企業の株主価値を算定することもできます。

たとえば、上場している同業他社のPERの平均に評価したい企業の当期利益を掛けることによって、その企業の株主価値を算定することができるわけです。

株主価値(評価対象会社)
=同業他社平均PER×当期利益(評価対象会社)

このようにPERは非常にわかりやすいことから、一般的によく使われています。とはいうものの、わかりやすく、簡単であることの一方で、以下のような問題点があることに注意する必要があります。

  • 市場の評価が正しいことを前提としている
  • 同業他社の平均PERを使用することは、業界内の個別企業の優位性
    を無視していることになる
  • 同業他社の選び方によって異なる結果がでる
  • 会計上の当期利益を使用することから、特別損益の計上等により期
    によって大きく変動する可能性がある

ざっと、思いつくまま問題点をあげてみましたが、こうしてみると、今朝の日経新聞のコマツに関する「予想PER20倍で計算した株価が3400円で、2500円台の株価は上昇余地が大きい」という記事がいかにさまざまな前提のもとに書かれていることがわかるはずです。

私たちはこうしたことを念頭におきながら、このPERを使うべきです。

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