2018年2月4日付日経新聞によれば、日本企業の「高齢化」に歯止めがかかっているそうです。

日経500種平均株価を構成する主要企業（金融・不動産を除く）のうち過去と比較できる395社を調査。直近3年間の営業活動、投資活動、財務活動の3つのCFをもとに統計的な手法で各社を年齢づけしています。

主要企業の平均年齢は44.4歳。5年前と比べた加齢幅は0.1歳、10年前比でも0.4歳の上昇にとどまったことを受けて、果たして「高齢化」に歯止めがかかったと言えるかどうか分かりません。また、企業の年齢を出すことの意味もちょっとよく分かりません

出典：日経新聞

いずれにしても、日本は成熟期（42～54歳）の企業が全体の８割を占めており、米国やアジアと比較して成熟期に企業が集中していることがわかります。

日本の上場企業の6割が実質無借金会社です。つまり、手元現預金が潤沢（キャッシュリッチ）であるということです。私はかねてより、日本の上場企業の事業ステージが成熟期にあることがその原因であると考えていましたが、それがこの記事で裏打ちされました。

日経新聞の言葉を借りるならば、企業の事業ステージには、創生期、成長期、成熟期、淘汰期の4つがあります。春夏秋冬でいえば、多くの日本企業は秋の季節にいると言えます。秋と言えば、収穫の時期。種をまいたものを成長させ刈り取る時期にいるというわけです。ですから、手元現預金がどんどんたまっていくのです。

あらたな成長カーブをどう描くのか、日本企業の経営者に課せられた課題はとてもチャレンジングだと思います。