TDK社長は、日経新聞の取材に対して「2012年3月期の売上高営業利益率を2ケタに引き上げたい」と述べ、採算改善を急ぐ方針を強調したとあります。これは、今期の売上高営業利益率が軒並み10％以上になりそうな他の部品大手に比べ、TDKの採算性が見劣りしているのが理由のようです。

日経の記事には電子部品大手4社（日本電産、村田製作所、京セラ、TDK)の営業利益率のグラフが掲載されていました。確かに営業利益率が1桁の7％というのはTDKだけです。

こんなときは、PL（＝損益計算書）からのアプローチだけでなく、BS（＝貸借対照表）からのアプローチで分析してみたくなります。つまり、営業利益率を改善する他に、資産の効率性を高める余地がTDKにはないかをみてみるわけです。

ROA（＝総資産利益率）の利益に営業利益をとれば、ROAは売上高営業利益率と総資産回転率に分解できます。早速、電子部品大手4社のROAツリーをみてみましょう。こうしてみると日本電産のROAは14.0％と4社の中でダントツであることがわかります。日本電産は、収益性の高さに加えて、総資産回転率も高いのです。総資産回転率が高いということは、少ない資産で高い売上高をあげている。つまり、資産を効率よく活用しているということです。

一方で、TDKのROAは5.8％といまひとつです。それでは、TDKは総資産回転率どうでしょうか？日本電産には及ばないものの、村田製作所や京セラと比較すれば、頑張っていることがわかります。ここまで分析してやっと、TDKは総資産回転率の改善の余地は残されているものの、収益性の改善が優先課題であるということが言えるわけです。

財務分析のアプローチは収益性（PLアプローチ）だけではないということを忘れないでください。